出て来た証拠が多ければ多いほど（動画など）取り調べは長い
１つ1つ、いつ何処でどのようにやったか聞かれ担当刑事によっては図面まで書かせられる。

また、そこの警察署の担当、叉はその上司によるけど被害者宅全てに事件事実を伝えるとこもある。（盗撮は自分がされた事を知らない被害者が多い）
そこまでされると最悪の場合、追起訴がメッチャ発生する。
示談しなければならない件数が多過ぎて金が多少あっても足らなくなる。
不起訴に持ち込める可能性が薄くなる。

通常は余罪が複数あっても追起訴は１件程度
何も知らない被害者に事実を言わないままの場合もあれば、町内の回覧などで注意を呼びかける場合もある。
その辺はどうも全国統一されてないようだ。

だからデータ管理は大事
スマホに動画が１つしかない場合と４０くらいある場合では天地の差がある

これは多方面から聞いた話です。